【 バリアフリー 】リフォームのポイント・事例
高齢になると、若いころと比べて筋力や反応速度に衰えがでてきて、少しの段差でつまずいてしまったり、階段を降りるのがきつくなってきたり、部屋の移動がおっくうになってきたりと、体の制御の勝手が違ってきます。
国民生活センターの統計によると、65歳以上の高齢者の事故の8割近くが住宅で起こっています。
生活の多くの時間を自宅で過ごすため、滑りやすい床や段差のある部分を解消する、手すりを追加するなどリフォームしていくことで、住宅内での転倒や転落などの事故を防ぐことが重要になってきます。
また、けがや病気などで車いす生活になった場合には、水道の蛇口の高さや、廊下や扉の幅、ドアの開閉など、今まで気にならなかった部分に不便を感じるようになることもありますが、リフォームすることでその不便を解消することもできます。
どのようなものがあるか
今は広い意味で使われることが多くなっている「バリアフリー」という言葉。
様々な状況の人に対して、社会生活を行ううえで物理的な障害となる物や心理的障害を取り除く行為、もしくは取り除いた状態のことをバリアフリーと呼んでいます。
語源はまさしく“barrier（障壁）free（取り除く）”という意味で、もともとは建築用語でした。
狭義の、建築用語としてのバリアフリーは、障害を含む高齢者などが、生活に支障となる物理的な障害を取り除くことを指します。
事故の予防としてのリフォーム
●段差の解消
部屋と部屋の間にある段差や、構造上生じていた段差をなくし、家全体をフラットにすることで、移動の際につまずいてバランスを崩す・転倒するといった事故へのリスクを減らすことができます。
●照明の変更
視力の衰えによって薄暗い所がよく見えずに置いてあったものにぶつかって転倒してしまうことの無いよう、照明に人感センサーを用いることで移動とともに明るくなるようにするリフォームです。
●床材の変更
雨に濡れた玄関や浴室など、水が溜まる場所での滑り・転倒リスクを減らすために、床材を滑りにくい素材に変更するリフォームもあります。
自立支援型のリフォーム
●手すりの設置
玄関や階段など、段差のある所に手すりを設けることで、ちょっとした段差の上り下りを補助することができます。
●スロープの設置
車いすでの移動をしやすく、つまずき防止のためエントランス部分や玄関といった段差の大きい箇所にスロープを設置します。
●高さの調節、車いす用スペースの確保
車いすになると立って作業するよりも高さに制限がかかります。洗面台の高さを下げたり、車いすを下に入れることができるようにスペースを広くとったりという変更もできます。
●扉の変更
前後に開く扉ですとドアの開閉に毎回数歩分の移動が伴います。横に開く引き戸にすることで、歩行が困難な方や車いすの方も容易に開け閉めすることができます。
また、取っ手も握りやすく力の込めやすい形に変えるのもおすすめです。
●廊下や玄関の拡張・動線の見直し
介護者にとっても負担とならないよう、扉や廊下に二人分のスペースをもたせ、洗面所を車いすでも方向転換できるように拡張するというリフォームもあります。
また、寝室からトイレ・リビングから浴室など、部屋から移動する際の動線を見直し、回り込まなければ行けない場所も真っすぐ向かえるようにすることで楽に生活できるようになります。
バリアフリーリフォームを行ううえでは、国や自治体から補助金を受けたり、税金の軽減を受けたりすることができます。
補助金について
介護保険法に基づく住宅改修費支給の活用
介護保険法では、要支援もしくは要介護認定を受けている方の一定の住宅改修に対して、20万円を上限に、所得に応じて1割～3割の自己負担で残り（7割～9割）を補助しています。
対象工事としては、手すりの取り付け、段差の解消、引き戸への取り換え、床や通路の素材変更（滑り防止・移動の円滑化）、洋式便器への取り換え、住宅改修に付帯して必要となる住宅改修などです。
必要書類をケアマネジャーに作成してもらい、工事業者の見積書などの書類を揃えて、工事前後に申請が必要となります。
自治体の住宅改修費支援制度
それぞれの自治体でもバリアフリーリフォームに対して補助金制度を設けています。
例えば東京都港区では、高齢者自立支援住宅改修助成という名目で、段差の解消や手すりの取り付け、扉の取り替えといった工事に対して予防給付として最大20万円、浴槽の取り換えや必要な給湯設備の設置、流し・洗面台の取り換え、便器の洋式化といった工事に対して設備給付としてそれぞれ一定の助成金が設けられています。
各自治体の補助制度を検索する便利なサイトがあります。
●参考：一般社団法人「住宅リフォーム推進協議会」HP内
子育てエコホーム支援事業の任意工事としてのバリアフリー工事
この事業の主な目的は住宅のエコ化に対する補助ですが、エコ化リフォームに伴ってバリアフリーリフォームを行う場合も補助金の対象となります。
断熱改修やエコ住宅設備などの必須工事を行うとともに、バリアフリーリフォームは任意工事として、手すりの設置・段差解消・廊下幅の拡張・衝撃緩和畳の設置などそれぞれに補助金額が設定されています。
リフォーム減税について
バリアフリー工事などを行うことで、所得税や固定資産税・贈与税に軽減措置があります。
所得税（住宅ローン減税、リフォーム推進減税の2種類）
住宅ローン減税は10年以上の住宅ローンを利用して中古住宅をリフォームし、一定の要件を満たした場合に最大10年間、年末の住宅ローン残高の0.7％が所得税から控除されます。
リフォーム推進減税は令和4年1月1日～令和7年12月31日の間に入居して中古住宅のリフォームを行うことで、ローンの有無にかかわらず一定金額が所得税の控除対象となります。
バリアフリーリフォームは200万円の工事費用までを対象とし、工事金額の10％が控除額となります。
固定資産税
固定資産税の減税は、工事を完了してから3か月以内に申告することで、1年度分の固定資産税の減額を受けることができます。バリアフリーリフォームは1/3が軽減率となります。
贈与税
贈与税に対しては、直系尊属（親や祖父母）から譲り受けた住宅取得金をリフォームに使う際、一定の額までを非課税とする制度があります。
床面積が50㎡以上の住宅に対するリフォームで、18歳以上の者が受贈者であることが要件となり、耐震・省エネ・バリアフリーのリフォームを行うことで、贈与額の1,000万円を非課税とされます。
なお、各税金の控除を受けるためには、確定申告をする必要があります。
バリアフリー 事例紹介
思いがけず車いすでの生活になったご家族が、快適にイキイキと暮らしていけるようにリフォームされた事例をご紹介します。
築50年以上の木造住宅に夫婦でお住いでしたが、ご家族が病気で半身不随となり、急遽車いすでの生活になりました。
京都に住む娘様が度々帰ってこられて、ケアマネージャーと相談を行い、そこで紹介された会社とリフォームの相談をされていたようですが、なかなか話がまとまらなかったそうです。
そんな時に当社ホームページをご覧になって、当社にお問い合わせくださいました。
本来であれば、退院されるまでにリフォームを終えていたかったようですが、退院されてからのリフォーム工事となりました。
改修前
改修後
廊下から寝室部分は増築部分であり、元の建屋と比べると5cmほど床の高さが低いため、廊下部分をスロープにしてありました。そのスロープ部分が2m近くあるため、お一人の力で車いすを自走させ登るのは難しいようでした。
また、既存のトイレは汲み取り式で外にあるため、もちろん一人では行くことができませんでした。
さらに便器も和式のため、仮に行けたとしても使用できないので、ポータブルトイレをご利用されていました。
今回のリフォーム工事では、段差をなくすために廊下と寝室の床の高さを和室に合わせ、それに伴いダイニングに続く和室も畳からフローリングへ変更することで、寝室からダイニングまで、一人でも車いすで移動ができるようにしました。
下水道も整備された地域でしたので、リフォーム前は２ヵ所の物入として使用していた場所に水洗式トイレを設置しました。
一時的に使っていたポータブルトイレは、排泄物の処理などもありましたが、水洗式トイレとなりその手間もなくなりました。
トイレ前の廊下スペースが広いので、車いすの方にも使いやすい洗面化粧台を設置。
以前は外で使用していた洗濯機も、使い勝手を考え洗面化粧台の横に置くことで洗濯も室内でできるようになりました。
トイレを使用する時、介助者が後ろから支えないといけない為、なるべく広く開口を取りたかったのですが、開口部の柱を撤去することが難しく、介護用で使用されることの多い3枚引き戸が取付けできませんでした。
そこで、ご家族といろいろと話し合った結果、広い開き戸で対応することで、そんなに違和感もなく、使い勝手も良くなりました。
改修後
家族とはいえ、毎回お願いすることは気を使ってしまうようです。
今回、その負担が軽減されるリフォームに携われたと思うと嬉しく感じました。
普段暮らしていると不便なことでも無意識に我慢していることもあります。
そのようなことはリフォームすると劇的に変化することもありますので、一度普段の生活についてリフォームのプロに話してみるのもいいかと思います。
●文（事例）： 谷口
